カリキュラムの特長

義肢装具学科のカリキュラムの特長

義肢装具学科の教育カリキュラムは、義肢装具士の国家資格のほかに、医療や福祉に関連する資格取得に対応しています。

１．義肢装具士（国家資格）

義肢装具士（Prosthetist and Orthotist:PO）が扱う「義肢」とは、四肢の一部を失った人の新たな手足となるもの、「装具」とは身体の一部が弱ったり、機能が失われたりしたときに用いる補助器具です。義肢装具士は、身体の不自由な方や高齢者が思うままに行動できる、生活の質を支える医療専門職です。
多くの義肢装具士は義肢装具の製作会社に所属しており、病院やリハビリテーション施設、肢体不自由児施設等に出向き、医師の指示のもとに、義肢・装具を一人ひとりの身体に合わせ、採寸・採型、仮合わせ（試歩行等）、最終適合を行います。義肢は、近年めざましい進歩を遂げており、各関節をコンピュータ制御することでより人に近い動きを実現する等、工学的な研究開発の成果を取り入れた高機能の構成部品の普及が始まっています。また装具も、使用者の動きや生理的変化を解析し、より使いやすく、身体に合ったものを作ることが可能になっています。つまり、良い義肢・装具を提供するには、工学の知識が不可欠なのです。
北海道科学大学は、より高度な義肢装具士養成の要望に応え、我が国で初めて4年制大学での義肢装具士養成課程を設置しました。義肢装具士法に対応した科目はもちろんのこと、義肢装具研究開発のための工学系科目、高齢社会に対応した福祉機器についての科目、義肢装具にとどまらず、医療・福祉全体の将来を担うより高いスキルをもった義肢装具士を目指せる科目も開講しています。科目の内訳は、「基本教育科目（理数系・人文系）」、「専門基礎教育科目（医学系、工学系）」、「専門教育科目（義肢装具学講義・実習、臨床実習、卒業研究等）」に分かれ、必修科目と選択科目を合わせて124単位以上の単位を取得して卒業することにより、義肢装具士国家試験の受験資格が得られます。

２．介護職員初任者研修

この研修は、介護に携わる者が、業務を遂行する上で最低限の知識・技術とそれを実践する際の考え方のプロセスを身に付け、基本的な介護業務を行うことができるようにすることを目的として行われるものです。
受講資格に制限はありません。所定の講義と演習を受講し、全課程修了後の修了試験に合格すると、修了証明書の交付を受けることができます。
この研修を通じて、介護の知識・技術だけではなく高齢者の心理面や人権への配慮等、介護の考え方等も学ぶことができ、義肢装具の適合の際にも役立てることができます。

３．福祉用具専門相談員

高齢者や障がい者が介護保険を利用して福祉用具を使用する際、ご本人やご家族の希望に応じて、その方の状況にあった福祉用具の選定相談や身体状況に合わせた調整等の業務にあたります。介護保険の指定を受けた福祉用具貸与・販売事業所に常勤で2名以上の配置が義務づけられている専門職です。
介護職員初任者研修と同様に、受講資格に制限はありません。都道府県知事の指定を受けた研修事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講し、50時間のカリキュラムを修了する必要があります。講習の最後に、習熟度を測るための修了評価（筆記の方法による）がおこなわれます。
これによって、現場で生かせる福祉用具全般の知識が学べ、利用者へより良いサービスを提供することができます。なお、指定講習を修了していなくても、福祉用具に関する知識を有している国家資格保持者（義肢装具士、保健師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士、介護福祉士）は、介護保険の指定福祉用具貸与・販売事業所における福祉用具専門相談員の業務にあたることができます。

４．介護支援専門員（ケアマネジャー）

介護保険において、要支援、要介護認定を受けた人からの相談を受け、居宅サービス計画（ケアプラン）の作成、介護サービス事業者との連絡・調整の業務にあたります。利用者、介護者と面接をして必要な介護サービスについて査定（アセスメント）し、介護保険が利用できるようサービス計画や個別支援計画を作成（プランニング）します。また、サービス利用開始後も介護サービスの定期的な評価を行い、利用者、介護者の状況に合わせて再びアセスメント、プランニングを行う等、トータルなサービスを提供する介護保険制度の中心的な役割を担っています。
保健・医療・福祉の国家資格を有し、その資格に関わる業務に従事した期間が通算して５年以上かつ当該業務に従事した日数が900日以上である者に、都道府県等が実施する「介護支援専門員実務研修受講試験」の受験資格が与えられます。義肢装具士は対象国家資格であり、この試験合格後に、所定の「介護支援専門員実務研修」を受講することで資格取得となります。なお、介護支援専門員の資格の有効期間は5年とされ、更新時には研修が義務づけられています。

５．福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターとは、高齢者や障がい者に対し、できるだけ自立し、いきいきと生活できる住環境を提案するアドバイザーです。医療・福祉・建築について体系的に幅広い知識を身に付け、各種の専門家と連携をとりながら、適切な住宅改修プランを提示します。
東京商工会議所では平成11年5月から「福祉住環境コーディネーター検定試験」を実施し、福祉全般に関わる総合的知識の普及、及び人材育成を行っています。この資格には1級、2級、3級があります。学歴、年齢、性別、国籍に関する受験制限はありませんが、1級は2級合格者のみ受験可能です。
義肢装具学科では、2級公式テキストを用いた科目「住環境と福祉」を開講しています。

６．各種情報処理技術者試験（国家試験）

近年は病院や福祉施設でもIT化が進み、数多くのコンピュータシステムが導入されています。自動再診システム、各種オーダリングシステム等の事務関係システム、診察に使われる各種画像データをファイリングする診療関係システム、そして、それらを統合して一元化した電子カルテシステム等です。また、最新の医療機器や福祉機器には必ずと言ってよいほど情報システムが組み込まれています。高度で正確な診断を補助したり、より柔軟で複雑な動きをサポートしたりする仕組みとして情報技術は必要不可欠です。
本学では、このようなスキルを早い時期から磨くことを目的としたカリキュラムを構成していると共に、情報処理技術者試験（ITパスポート試験、基本情報技術者試験等）を受験することを全学生に勧めております。情報処理技術者試験は、「情報処理の促進に関する法律」に基づき、経済産業省が、情報処理技術者としての知識・技能が一定以上の水準であることを認定している国家試験です。